企業広告が、画像(静止画)から動画に変わっております。
理由として、企業が配信する広告が、雑誌やチラシなどの紙媒体のものから、デジタルサイネージやインターネット広告など、動画を活用した広告が増えているからです。
デジタルサイネージの市場は、2018年に675億円(見込み)だが、2025年には1,800億円と3倍程度の市場と予想
引用:株式会社富士キメラ総研プレスリリース 『デジタルサイネージ市場総調査 2019』まとまる(第19040号)2019/6/13
これにより、一般消費者向けの動画配信の他に、法人向の動画配信も増えてくると思われます。
法人が配信する動画として次のようなものが挙げられます。
(1)配信する法人が、その会社のイメージをアップをするための動画
(2)配信する法人が、取り扱う商品のイメージを高め、興味を持ってもらうための動画
(3)配信する法人が、ある一定の顧客(法人)に知ってもらうための動画
今まで、消費者に対する(1)や(2)の動画広告はありましたが、例えば、クラウド名刺管理サービスやインサイドセールスシステムなどの広告は、(3)の法人向けの動画にあたります。
法人向けの動画を制作する場合には、次の内容が盛り込まれていることが必要と考えられます。
(1)制作依頼した法人の会社イメージを高める。
(2)制作依頼した法人の商品イメージを高める。
(3)制作依頼した法人の商品により、問題が解決することを訴える。
動画を配信する方法にもよりますが、商品に興味がない人には普通の動画だと思わせ、確実に届いて欲しい顧客のみに興味を持つような内容とすることが必要です。
しかも、法人向けの動画制作は、商品説明が多いと内容がわずらわしく感じ、商品説明が少ないと内容が伝わらなくなるので、制作側も依頼側も制作前に動画コンセプトをお互いに確認することが必要です。